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大津市中学生自殺事件
滋賀県大津市立皇子山中学校。オウジヤマと読むらしい。
教育目標が3点掲げられている。
1:たくましく生きる生徒(確かな学力と気力・体力の充実した生徒)
2:情操豊かな生徒(心豊かで、思いやりのある生徒)
3:社会性のある生徒(みんなに信頼される生徒)
生徒も教職員も日々、この教育目標に向かってまい進した教育活動が行われていた。にもかかわらず、生徒にも教職員にも見えないところで、陰湿で執拗ないじめが繰り返されていた。
大津市教育委員会のシナリオは、こんなもんだろう。
しかし、実際はそうではないことが、生徒に対して実施したアンケートで明らかになりつつある。このアンケート結果は、いじめを受けた生徒の保護者に渡されたが、そのときに教育委員会は「外部へ非公開とすることを確約する」ことを強要した。
個人情報が含まれているという説明だった。
しかし、どう考えても、自分たちにとって都合の悪い情報が含まれているから、大騒ぎしないでくれという本心があったからとしか思えない。
どうして、こうも行政で働くひとたちは、問題を隠したがるのか。
問題が大きくなってから、頭を下げても遅いことは明確なのだ。
隠し通せると思っているとしたら、問題の深刻さを認識していない。
そして、おなじみのことだが、2011年度の校長は年度末で異動になっている。公には定期的な異動だろうが、実質的にはトカゲの尻尾きり。新しい校長は「当時のことは詳しくはわからない」と言い逃れできてしまう。
皇子山中学校は、問題の中心にあるが、インターネット上で今年度版の「ストップいじめアクション」なるプランを公開している。
昨年度のいじめによる自殺事件を振り返る文言は見当たらない。
アクションの目標は「いじめをしない、させない、見逃さない、許さない学校」だそうだ。
言葉が上滑りしていないだろうか。
教職員のアクションのなかに「訴えに対する真摯な対応」がある。昨年度にこれが機能していれば、自殺は防げたのではないか。
積極的な生徒指導のなかに「いじめ等の問題行動の早期発見早期対応」がある。これも昨年度機能していれば、蜂を食わせたり、鉢巻で手足を縛って暴行したりするいじめは防げたのではないか。
この「ストップいじめアクションプラン」は、いつから始まったプランなのだろう。
いじめ事件の舞台になった滋賀県大津市立皇子山中学校は、韓国の美湖中学校と交流のある同和地区校。
いじめを受けた生徒を担任していた教員は、体育の教員。前任校は、滋賀大学教育学部附属中学校。そのときに、韓国への修学旅行のために行われた総合学習(ハングル講座、韓国の中学生との交流)の担当講師を務めていた。
滋賀県の事情は不明だが、一般的に神奈川県の湘南地域では、国大の附属校で教壇に立つと、数年後には指導主事や教頭などの管理職が約束されている。いわゆるエリートコースだ。
いじめの場合、被害者の特定は難しいことではない。
反対に加害者の特定が難しい。
知っていながら、黙っていた者も、加害者とみなすと、相当数の加害者がいることになるからだ。また、監視カメラの映像や物証が乏しく、加害の事実を客観的に立証することが難しい。そのため、どうしても証言にたよらざらるをえなくなる。
「やっていない」
この一言で、そこから先の調査は不可能になるのだ。
これまで報道された内容をもとに、強引な事件概要をまとめる。
被害者は当時中学2年生のA。
加害者も同じ中学2年生のXYZの3人。そのうちのXとYは、現在は滋賀県以外の中学校に転校してしまった。Zのみ在籍している。
読売新聞。
2011年の夏休みまでは、元気だったとの声が上がっている。また、外からは互いの家に宿泊していて、仲が良かったように見えたとの声もある。
それが急変したのは、2学期になってからだ。同校生徒のアンケートには「2学期が始まってすぐ、廊下で思い切り、おなかや顔を殴ったり、跳び蹴りしていた」と書かれている。
さらに、9月末の体育大会では、「はちまきで手足を縛り、粘着テープを口に張られていた」「ハチの死骸を食べさせられそうになっていた」と記載されていたほか、「最初は冗談でやっていたことが、だんだんエスカレートしていったらしい」との回答もあった。
また、生徒の両親が、加害者とされる同級生3人とその保護者や市を相手に起こした損害賠償訴訟で、市側が原告の両親に対し、いじめの日時や現場などを特定するよう求めていることも判明。これに対し、両親は「学校の内部情報は我々には知り得ない。いつ、どこで、いじめがあったかの証明を求めるのは理不尽だ」と反論している。
去年の夏休み後半に、4人の間に何があったのか。
2011年10月11日。
中学2年の男子Aが自宅マンションで転落死した。
同月中旬。
大津市教委が全校生徒対象のアンケートを実施した。
10月18日。
父親が大津署に相談。
10月20日。
父親が大津署を再訪問。
11月2日。
同市教委がアンケートの結果を一部公表。「いじめはあった」が自殺との因果関係は不明。
12月1日。
父親が大津署に3度目の相談。
2012年2月24日。
Aの両親が市や同級生、保護者に損害賠償を求めて提訴した。
5月22日。
大津市で第一回の口頭弁論。市は争う姿勢を示す。
7月4日。
大津市教委が会見。対応に問題はなかったと改めて説明する。
中学には学区がある。狭い地域社会で、これまで顔を合わせてきた住民同士が、法廷で顔を付き合わせる。結果がどうなったにしても、その地域でのその後の生活は、とても住みにくくなることだろう。
それを覚悟して、Aの両親は、提訴した。
そこまで、こどもが自殺した親を追い詰めなければいけない「事情」とは何だろうか。
毎日新聞。
大津市で昨年10月、同級生からいじめを受けていた市立中学2年の男子生徒(当時13歳)が自宅マンションから飛び降りて死亡し、両親が同市や加害男子生徒3人と保護者を相手取り約7720万円の損害賠償を求めて提訴した訴訟で、市側が22日の第1回口頭弁論で「市は男子生徒の自殺について過失責任を負っていない」と主張することが16日、訴訟関係者への取材で分かった。
関係者によると、市は学校が行った調査から生徒へのいじめがあったと認めた一方、「いじめを苦にしての自殺と断じることはできない」と主張。訴状の「教員がいじめを現認し、漫然と見逃してきた」との指摘にも「誰が、いつ、どこで、どのようないじめを目撃し放置したか具体的に指摘していない」としている。
誰が、いつ、どこで、どのようないじめを目撃したのかを具体的に指摘するためには、多くの生徒や住民が常にカメラや録音機を携行していなければならない。
加害者3人のうち、XとYはAに対してヘッドロックをかけていた行為について「遊びであり、いじめではなかった」と弁論している。また、残りのZはいじめの認否そのものを保留した。
つまり、3人とも、自分たちの行為とAの自殺との間には関連性はないと主張しているのだ。
事実だとしたら、学校も教育委員会も、無実の生徒を加害者に仕立て上げていることになる。
ただし、それならば、なぜすでにこのうちの2人は、県外に転校してしまったのか謎が残る。
「悪いことは何もしていない」と主張すべきなのに。
2012年3月の卒業式で、大津市長はこの中学校で挨拶をした。
そのなかで、「自らも過去にいじめに遭い死にたいと思った」と話した。
しかし、大津市側が裁判で争う姿勢を示したので、Aの父親は「あのスピーチは政治的なパフォーマンスに過ぎなかったのか」と批判している。
おっしゃるとおり。
中学校が自殺の後に実施したアンケートでは、15人の生徒が「自殺の練習をさせられていた」と回答している。
これが新聞などのメディアに伝わったのは、2012年7月のこと。大津市教育委員会はアンケート実施後の2011年11月の記者会見で、このことを隠した。
毎日新聞。2012年07月07日。
大津市で昨年10月、いじめを受けた市立中学2年の男子生徒(当時13歳)が飛び降り自殺した問題で、生徒の父親(47)が滋賀県警に被害届を再び提出する意向を固めたことが7日、関係者への取材で分かった。父親はこれまで「同級生から暴行を受けていた」とする被害届を県警大津署に3回提出しようとしたが、いずれも受理を拒否されている。
学校側は男子生徒の自殺後、全校生徒対象のアンケートを実施。複数の生徒からいじめを受けていた事実が判明した。暴行に関する説明もあったため、父親が昨年10月に2回、同12月に1回、同署を訪れて「被害届を出したい」と相談したが、「被害者が死亡しており、事件にするのは難しい」などと断られたという。同署の福永正行副署長は5日、「遺書もなく、犯罪事実の認定に困難な部分があると説明させていただいた。被害届の受理を拒否する意図はなかったと、当時の担当者から報告を受けている」と取材に答えている。
警察も教育委員会と同様に、事件の真相解明には当初はあまり協力的ではなかった。
自殺直後の学校が実施したアンケート。
そのなかから浮かび上がるいじめの実態。
・自殺の練習(「自殺の練習」「死ぬ練習」「自殺のやり方」)をさせられていた。
・首を絞める。
・昼食のパンを勝手に食べる。
・ハチを食べさせようとする。
・恐喝されていた。
・亡くなった生徒が遅刻したとき、「自殺の練習してたんか」と言われていた。
これに対して、中学校は、アンケートを書いた生徒を特定する作業をした。
アンケートは自由表記形式だったはずで、だれが書いたのかを特定したいのならば、配布の段階から記名方式にするべきだった。
アンケートに、あまり公表したくない事実が書かれていたから、だれが書いたのかを特定し、進学や内申書へのプレッシャーをかけようとしたと思われてもおかしくない。
なぜ、中学校は、アンケート書いた生徒を特定しようとしたのか。
それは、内容が、中学校や教育委員会を不利にするものだったからだ。
「生徒の分際で、何でもかんでも、書けばいいってもんじゃないことを、教えてやらねばいかん」
そんな心境だったのではないか。
2012年7月、文部科学省は、大津市教育委員会から事後の対応や事実関係を聞き取る方針を決めた。
中央官庁が、末端の義務教育学校の不祥事に関して対応をするというのは異例中の異例だ。日本全国、日々不祥事続きの公立学校で、いちいち文部科学省が出張っていたら、ひとも金も尽きてしまうだろう。
高井美穂副大臣は「アンケートの結果をできるだけ知りたい、何があったのかを知りたいと、私も同じ親としてそう感じるのは間違いない」と遺族の心情に理解を示しているが、これもパフォーマンスではないかと疑ってしまう。
朝日新聞。2012年7月8日。
大津市立中学校の男子生徒(当時13)が自殺した問題で、同市の越直美市長は6日の定例会見で、市教委が「(生徒が)自殺の練習をさせられていた」などとする生徒のアンケート回答を公表していなかったことについて「最初に十分な調査、公表ができていれば、ここまで問題が大きくなることはなかった」と話し、当時の市教委の対応が不十分だったことを認めた。
越市長は3月、生徒の通っていた学校であった卒業式に来賓で出席し、自身も過去にいじめを受けていた体験を告白していた。会見の冒頭から涙を流し、「1月に就任してからもっと早く、外部調査をするなどの対応をすべきだった」と述べた。市教委に代わり、市長部局の中に大学教授や臨床心理士、弁護士など第三者による調査委員会を立ち上げ再調査する意向を明らかにし、調査委の調査結果次第では、いじめと自殺の因果関係を認める可能性にも言及した。
この日は滋賀県の嘉田由紀子知事も会見で「ひとごととは思えない。ご家族の方も大変つらいと思う」と声を詰まらせた。嘉田知事は、大津市が設ける予定の調査委員会との情報共有や問題の再発防止を目指し、県教委と県健康福祉部を中心とした「緊急対策チーム」をつくり、大津市にも参加を呼びかけ、来週にも初会合を開く考えを示した。
小学校や中学校でのいじめが自殺にまで発展するケースはあまり多くないのかもしれない。しかし、まったくありえない話ではない。 実際に起こってしまったとき、学校関係者や教育委員会担当者が、事態に真摯に対応できないのはなぜか。責任のなすりあいや、問題そのものの隠蔽に汲々として、問題の深刻さへ切り込む姿勢は見られない。
それは、まずいじめの発生環境が、学校関係者でもわかりにくいということだ。
となりのクラスで深刻ないじめが進行していても、壁一つ隔てて異空間と認識されるので、担任が黙っていたらわからない。わかったときには、問題はかなり大きなところまで発展している。教員個々人の力量ではどうにもならない。無力感から、何も対策を講じない。その結果、いじめはエスカレートし、悲劇的な結末へと突入する。
教育委員会担当者は、日々役所の建物のなかで仕事をしている。管内の学校で、いま何が起こっているかなど知りもしない。学校内でも発見しにくいいじめが、教育委員会にいてわかるはずがない。
つまり、自分たちでは発生の認識も、深刻化した理由も何もわからない大きな問題が、いきなり「教育委員会の問題」として降りかかってくるのだ。
だから、どうしてこんな深刻な状態になるまで放置したんだと、内面では学校に対して不満だらけなのだ。そんな問題の責任を負う覚悟など、さらさらない。
文部科学省は、これまで全国の小学校や中学校、高校でこどもが自殺するときに「いじめによる自殺はない」という立場を貫いてきた。
データベースを照合すればわかるが、自殺者の内訳に「いじめ」はないのだ。
これは、各党道府県教育委員会からの報告に、原因がいじめと特定できたものがないということだろう。本当にいじめが原因でこどもが自殺したケースがないとは、だれも思っていない。公式な報告にする段階で、学校関係者や教育委員会関係者の手によって、いじめがなかったことになってしまうのだ。あるいは、いじめがあったとしても、それと自殺の間に因果関係が認められないと判断されてしまうのだ。
いじめを苦にして自殺したこどもの魂は、死んでも悔しさと恨みを抱いたまま。
2012年7月11日、文部科学省は、学校におけるいじめの集計方法や、いじめに起因する自殺の調査方法を根本的に見直す方針を発表した。
これは、大臣が音頭を取っている。だから、霞が関の高級官僚たちはあまり乗り気ではないと考えられる。選挙を念頭に置いた大臣と、日々の実務に追われる官僚とでは、何を大事にするかという行動の基準が異なる。ただし、どちらも、こどもたちに目線を向けていないという共通項はある。
同日、県警は、傷害と脅迫の容疑で中学校と教育委員会の捜索を開始した。学校が実施したアンケートを押収し、加害生徒による傷害の実態を解明するとのこと。
これにより、2011年の体育祭で、Aを鉢巻きで縛り上げ、暴行を加えるXYZらに対して、女性教諭がやめるように注意をしていたことが警察の調査でわかった。学校側からは明らかにされなかった事実が、警察の介入わずか1日で判明するとは、いったいどういうことだろう。
7月12日、皇子山中学校は保護者説明会を開催した。しかし冒頭で黙とうもしない学校側の態度に保護者が抗議。保護者からの声を受けて、黙とうを捧げることになった。校長は「当時としては最善の方法で学校は対応をした」と弁明し、多くの保護者から怒りの声が上がる。
多くの親はわが子が学校でいじめに遭わないように願う。
しかし、わが子が学校でいじめの首謀者であることは、認めようとしない。
いじめに遭う確率よりも、いじめる側に回る確率の方がはるかに高いことを信じようとしない。
いじめという表現をなくして、学校暴力・傷害・殺人・ハラスメント・恐喝・強要・窃盗・強姦など、わかりやすい言葉に置き換えた方がいい。多くのいじめは、実質的にはそれらの総称なのだ。一つ一つの加害内容の方が非人道的で残酷なのに、いじめというぼんやりとした言い方にしたとたん「こどものケンカ」程度の響きになってしまう。
いわれのない暴力をふるわれる。
理由のない中傷を継続的に受ける。
私物が何者かに盗まれたり、壊されたりする。
集団生活が維持できないほど、孤立を強要させられる。
唯一の救いである教員が頼りにならない。
このどれか一つでも経験したら、遠慮なく相談できる「学校以外」の相談機関の設立を望む。
その相談機関は、学校や教育委員会とは連携しない。担当者は法律の専門家と心理士を中心としたプロジェクトチームを結成し、問題の解決に当たる。相談機関には、調査権限が与えられ、公開しないことを前提にした情報の収集が可能。内容の深刻度によっては、捜査機関に応援を求めることもできる。
この相談機関に相談したことが原因で、さらにいわれのない誹謗中傷を受けたときは、警察に被害届を出すことができる。
これぐらいの対応策を行政機関が取らないと、今後も学校という外部からはほとんどなかが見えないところで隠ぺいされ続ける「いじめ」の実態は浮かび上がらない。
2012年7月14日。
大津市教育委員会は、記者会見を開いた。
その席に、中学校の校長が臨んだ。
毎日新聞。
「いじめについて話し合いの場は持った」。しかし、「いじめとの認識はなかった」。大津市で市立中学2年の男子生徒が自殺した問題で、14日記者会見した校長は、あいまいな説明に終始した。昨年9月末と自殺6日前の10月5日に別々の生徒から指摘があったことを認めながら、「けんかと判断した」と、いじめとしての受け止めを否定。生徒や保護者は学校に対する不信の声を上げ、教育問題に詳しい専門家も、学校の対応を「教育者として失格」と批判した。
「生徒のSOSに気付かなかった。(いじめを警戒する)意識がほとんどなかった」。問題発覚後、初めて会見に臨んだ校長は、こわ張った表情で釈明した。しかし、当時の対応については「報告がなかった。詳しいことは分かりません」「資料を持っていない」とはぐらかした。答えに詰まり、隣に座る沢村憲次教育長が耳打ちする場面も見られた。
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滋賀県警は、学校が夏休みに入る7月下旬以降、順次、在校生への事情聴取を本格化させるという。学校や教育委員会は、その聴取で、これまで隠蔽してきた事実が公表されることを恐れているだろう。警察は、聴取内容を公開するとは限らない。しかし、犯罪につながる情報が出てきたときには、隠すわけいにはいかない。
これまでの新聞情報でも、Aは口座から現金を下ろしていることがわかっている。
下ろしたお金がXYZらに渡ったことは、推測できる。
Aが自発的にお金をプレゼントしたとは考えにくいが、恐喝されていたという事実を証明することは難しい。物的証拠が明確にならないと、警察は起訴へは持ち込めないだろう。反対に、XYZらが否認すれば、真相は永久にわからなくなる。
いじめ問題の難しいところは、本当にあった「ひどいこと」と、そこまではやっていない「ひどいこと」が、混同されてしまうことだ。Aの被害感情に共感するがあまり、加害者や責任機関への憎悪が膨れ上がり、あれもこれもみんなお前らがやったんだろうと安易に直結してはいけない。
この原稿は、way vol.6785-vol.6792で紹介しました。
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